サステナビリティとは（グリーンボンド・温室効果ガス）

サステナビリティキーワード解説：グリーンボンド

芝生が敷かれた校庭や芝生のグラウンド・広場を見たとき「グリーンボンド」を思い出そう

地球温暖化など環境問題の解決に貢献する事業を「グリーンプロジェクト」と言いますが、サッカーファンやJリーグサポーターでも日本サッカー協会（JFA）が「JFAグリーンプロジェクト」という事業を行っているのを知っている人は少ないはずです。

「JFAグリーンプロジェクト」は、芝生の校庭や広場が21世紀のスポーツや豊かな地域社会の形成に重要な役割を果たすという考えのもとに、Jリーグとともに校庭や公共のグラウンドの芝生化を推進。同プロジェクトでは、手軽に芝生化できるポット苗の提供や、芝生の育成・管理のノウハウを提供するなど具体的な活動を進めています。

このような環境整備をはじめ、再生可能エネルギーや省エネ、廃棄物処理や土地の利用、水の管理、生物多様性の保全、環境負荷の少ない交通システム、さらに気候変動への対応などのグリーンプロジェクトを企業や地方自治体が推進するとき、資金を調達するために発行する債券を「グリーンボンド」と呼びます。　

環境省のHPにある「グリーンファイナンスポータル」によると、グリーンボンド原則（The Green Bond Principles: GBP）（International Capital Market Association:ICMA発行）では、グリーンボンドには4つの種類があり、償還原資などの点で違いがあります。

（1）Standard Green Use of Proceeds Bond（標人的グリーンボンド）

グリーンプロジェクトに要する資金を調達するために発行する標準的な債券で、特定の財源に限定せず、発行体全体のキャッシュフローを原資として償還を行う。グリーンプロジェクト以外から得た資金でもかまわない。

（2）Green Revenue Bond（グリーンレベニュー債）

公的な環境改善活動や、資金調達によって建てた公共施設での利用料、特別税などを原資として償還を行う。例えば、汚染の防止における排水処理場や廃棄物処理場が該当する。

（3）Green Project Bond（グリーンプロジェクト債）

単一または複数の環境改善活動のキャッシュフローを原資として償還を行う。

（4）Secured Green Bond（グリーン証券化債）

環境改善活動に関わる資産を担保として、これらの資産から生じるキャッシュフローを原資として償還を行う。例えば、太陽光発電や省エネ性能の高い設備機器、電気自動車や水素自動車などの資産担保証券を指す。

グリーンボンドを発行して環境改善活動をすることは、企業や自治体のイメージアップに繋がります。環境問題の解決に向けて積極的に活動しているというアピールは、企業や自治体の好感度アップや認知度の向上が期待でき、グリーンボンドへの投資家に対しては、環境問題への対策を通じて、企業や団体の事業内容へのより深い関心を高めることができるなどのメリットがあります。

サステナビリティキーワード解説：温室効果ガス

2025年までに、急速かつ大幅で、緊急に「温室効果ガス（GHG）」の排出削減が不可欠

国際的な専門家で構成された、地球温暖化についての科学的な研究の収集・整理のための政府間機構である国連の「気候変動に関する政府間パネル（IPCC）」が2023年3月20日に公表した「第6次評価報告書（AR6）統合報告書の政策決定者向け要約（SPM）」によると、世界の平均気温の上昇を産業革命前に比べて1.5度に抑えるためには、少なくとも2025年までに世界の「温室効果ガス（GHG）」の排出量を減少に転じさせ、2030年には2019年比で43％程度削減する必要があると明記しています。

温室効果ガス（GHG）とは、大気中に含まれる水蒸気、二酸化炭素、メタン、一酸化二窒素、フロンなどのガスの総称で、温室効果ガスには、太陽から放出される熱を地球に閉じ込めて、地表を温める働きがあります。近年では、大気中の濃度を増しているガスもあり、地球温暖化の主な原因とされていますが、温室効果ガスの働きによって地球の平均気温は約14℃に保たれていて、もし温室効果ガスがなくなると、地球の表面温度はマイナス19℃になると気象庁が発表しています。

気象庁のHPにある「大気中二酸化炭素濃度の経年変化」ページには、温室効果ガス世界資料センター（WDCGG）の解析による2021年の大気中二酸化炭素の世界平均濃度がありますが、前年と比べて2.5ppm増えて415.7ppmという数字で、工業化（1750年）以前の平均的な値とされる約278ppmと比べて49％増加しています。

人為起源の温室効果ガスの排出割合で二酸化炭素が多くなっているのは、石炭や石油など化石燃料の燃焼が主な原因で、過去20年間の数値を検証すると、大気の二酸化炭素濃度の増加分のうち、4分の3以上が化石燃料によるものとされています。2019年の日本の二酸化炭素排出量は世界で3．2％で、中国、アメリカ、インド、ロシアに次いで5番目に多いと報告されています。 ウクライナ侵攻によるエネルギー安全保障上の危機は、ロシアが世界有数の化学燃料輸出国であることに起因しますが、戦争による化石燃料などの価格高騰や供給不足により、化学燃料を代替する自然エネルギーへの期待が高まっています。